このデータベースは、戦後から現在まで日本国内において行われた、平和・安全保障問題に関する世論調査のデータ400件強を収録している(2023年10月現在)。
- 初期データは、日本学術振興会特別研究員・津田壮章が作成した。
- 今後も適宜、データの追加修正をおこなってゆく予定である。
[注]
- 発表日、発表月が不明の場合、発表年のみ記載している。このため、発表順が多少前後している可能性がある。
- 内閣府WEBサイトで確認できる世論調査の中で、調査主体が明記されていないものは、「内閣府」とした。
- 世論調査がWEB公開されていない場合や、新聞社の有料データベース「朝日新聞クロスサーチ」「聞蔵II」「ヨミダス歴史館 」「毎索」「 日経テレコン」による情報の場合は「――」とした。
- 新聞及びNHKの世論調査は、平和・安全保障問題に関する特別な世論調査や特集として掲載されたものに限っており、広範な質問項目のある定期的な世論調査は対象としていない。
- NHKの世論調査は、下記の文献及びWEBサイトより情報を得た。NHK放送文化研究所WEBサイトに掲載されている1993年以降の世論調査。http://www.nhk.or.jp/bunken/ （最終閲覧、2020年6月18日）NHK放送世論調査所編『NHK世論調査資料集 53年版』（NHKサービスセンター、1978）、42、248、268、292。NHK放送世論調査所編『NHK世論調査資料集 55年版』（NHKサービスセンター、1980）、8－10。NHK放送世論調査所編『NHK世論調査資料集 第3集』（NHKサービスセンター、1983）、596、598、868、970。NHK世論調査部編『NHK世論調査資料集 第4集』（NHKサービスセンター、1986）、420。NHK世論調査部編『NHK世論調査資料集 第5集』（NHKサービスセンター、1989）、408、444、916。NHK放送世論調査所編『図説 世論調査史』（日本放送出版協会、1982）、237－247。
- 共同通信社及び時事通信社、北海道新聞社の世論調査は、「毎索」内の記事及び、公益財団法人日本世論調査会WEBサイトを参照した。http://japor.or.jp/cgi-bin/search/yoron.cgi （最終閲覧、2020年6月18日）
- 他国との共同世論調査は、日本側調査のみ記載した。
- 各項目の情報が元となる文献やデータベース上に記載されていない場合は空白としている。